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社会科学とイノベーションの関連を検討
──OECD社会科学ワークショップ
国連大学は2000年11月29日から12月1日まで、社会科学とイノベーションに関する国際ワークショップを開催した。これは経済協力開発機構（OECD）が計画した、4回にわたる社会科学の将来に関する国際ワークショップ・シリーズの3回目に当たる。国際的な専門家やOECD加盟国代表者などの参加者は、社会科学の技術的および社会的革新に対する貢献、技術革新が社会の変化に及ぼす影響、新千年紀の急速に進む技術革新の文脈から見た社会科学の役割などに関連する、多様な問題を討議した。
ワークショップの全体会議第1部では米倉誠一郎 一橋大学イノベーション研究センター長の司会で「イノベーションの促進」を中心に討議を進め、また第2部ではハンス・ファン・ヒンケル 国連大学学長が議長を務め、「イノベーション・科学・社会」をテーマに協議した。また3つの作業グループが技術革新、社会革新、そして技術革新の社会的影響を分析した。
ナサン・ローゼンバーグ 米スタンフォード大学教授がワークショップの基調講演を行った。その他の主な講演者としては、マイケル・オボーンOECD科学技術産業局次長、ルーク・ファン・ランゲンホーベ・ベルギー連邦科学技術文化庁副長官、野中郁次郎一橋大学教授、マーティン・ケニー 米カリフォルニア大学デービス校教授、M・G・K・メノン 元インド科学技術相、村上陽一郎 国際基督教大学教授、ティエリー・ゴーダン 仏プロスペクティブ2100代表（フランス）、吉川弘之 放送大学学長などの参加があった。
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